- 第1回 産業廃棄物
「商売は笑売」が基本中の基本 20世紀、資本主義が広まるにつれ、販促の手法は多岐を極めた。インセンティブ一つとりあげても 1 おまけ付き商品 2 応募抽選 3 オープン懸賞 4 スピードくじ 5 クーポン配布 6 キャッシュバック 7 特別価格 8 試供品 9 ボーナスパック 10 ポイントシステム 11 会員価格、、、 と多岐に渡る。「これこそ決め手」というものが出ても時の経過とともに効果は薄れる。どれだけ優れたシステムやユニークな企画でも買い手にとって新鮮さが薄れれば、買う気が削がれる。逆に、同じ商品でも少しのアレンジで新鮮さが演出できれば買う気がそそられることもよくある。これからの洗車を中心とした油外商品の販売促進は、季節感や、「今年だけの」という時間軸を取り入れた販売方法が一つ有効な策として考えられる。そしてそれを行うためには年間の計画を立て、一つの店の中で物語があるようにすることが大切だ。そして、大原則大前提として一番大切なものは「商売は笑売」である。スタッフの笑顔こそが最高の演出。そして、お金を払ったユーザーの笑顔こそが最高の「販売が促進された」状態なのは間違いない。その笑顔のために、一人一人、一台一台への対話の姿勢が重要なポイントである。 まとめ ここまで、さまざまな視点から販売促進について書き連ねた。あまりにもあたりまえのことだが、販売促進は、その手法だけで販売実績があがるものではない。 商品・環境・接客・などの要素が絡まりながら、売上が向上するかどうかが、分かれていく。 販売促進は、あくまでも、その部分でしかない。しかし、時代の流れとともに販売促進の根本的な成り立ちがかわりつつある。 それは、有史以来、「消費者をくくる」という販売促進が「いかに得をしてもらうか」という方向に変化しつつあるということだ。否、「くくる」販促がなくなるわけではないので、新たな潮流ができつつあると言えばよいか。 20世紀後半、メーカーや販売店が力を持つ当時は、それぞれの会社の思惑の中で「消費者のくくり方」を考え、その物量や、企画の立て方で販促を行ってきた。もちろん、そこにはマーケティングというものが土台として確立され、それをあたかもニュートンの万有引力の法則であるかのようにくくってきた。 しかし、インターネットなどの新たなコミニュケーション方法が、その流れを部分的に逆流させたり、まったく違う流れを発生させた。 ほんの20年前、テレビは街の家電屋さんとの話し合いで購入する商品だった。当然、その家電屋さんが取り扱えるメーカー品しか買えないし、商品知識も「言われるがまま」。しかし、いまやネットで最安値を探し、口コミサイトなどで発売直後から生の声がいくらでも拾える。こうなると、会社の規模やブランドに頼る販売手法だけでは物が売れなくなる。 必然的に、メーカーや販売会社も、おざなりな対応は許されなくなり、物作りや、販売後の対応も細心の注意が必要となってきた。 結果的にくくればよかった販売促進の手法だけでは通用しなくなり、消費者に「明朗快活に得をしてもらう」ことが売上向上の早道であることに気がついた。 それを果たすには、猛烈にマンパワーを必要とし強烈な継続意思がないと達し得ない。 平たい言い方をすれば「消費者をバカにしたような」物作り、販売手法は駆逐され、「客観性とおもてなし」を継続・向上できる会社が勝ち組にまわる。ということだ。そしてその傾向は、人間の必需品では薄く余剰品では色濃い。 それはまるでガソリンと洗車の関係と同じである。ガソリンは給油しないと車が走らないので、何があっても売れる。 しかし、洗車は「お金使って損した」と思われるような商品内容・接客・店構えだと、とたんに「それなら、買わない」とそっぽを向かれる。 見方によってはやっかいな時代である。逆に、「客観性とおもてなし」それに「新鮮さを保つ企画力」があれば、無駄な販売促進費はいらないし、「いいお客さん」が集まる店になるので、店を運営してストレスが少なく楽しい店になる。 「一杯のそばを食べるために200キロもドライブする。」 人間には理性や効率をかけ離れた欲求や感性がある。洗車には、人をそうさせる「なにか」を含んでいる。今ならできる。今なら、間に合う。